故郷、高知の未来(№367)

 昭和30年代に誕生した赤ちゃんは、全国で年間約270万人以上もいたのに、一昨年は、わずか86万人に激減している。わが愛する高知県の人口も、昨年、69万人台にまで落ち込んだ。最大時は84万人程の人口を誇った昔もあったのに・・・。今の県都の高知市は、それでも人口30万人を保っている。高知市の隣の南国市、いの町、土佐市を合わせると約39万人、県人口の約60%の県民が高知市周辺で生活している。しかし、一昨年、高知県内で生まれた赤ちゃんは5千人未満であり、70年ほど前と比べると5分の1以下である。反対に、年間死亡数と転出転入者を差し引くと、毎年8千人程の人口自然減少が続いている。平均寿命は、40歳代、50歳代の死亡率が全国平均よりも高いのが問題だった。70歳代、80歳代、90歳代とだんだん寿命が延びて、100歳以上は全国2位である。
 厚生労働省、経済産業省、総務省の統計データをまとめて一冊の本にした、河合雅司の「未来の地図帳」によると、2045年、今から25年後には、高知県民はわずか49万人台まで減少して、全国最少の県になる。しかし、高知市周辺の人口は減少しない。高知市と周辺に39万人、残りの広大な高知県内にわずか10万人余りが生活する事態となる。人口が少ないと、公共施設が減少し、暮らしにくくなるといわれている。全国的にも、大都市や各県の県庁所在地周辺に人口が集まるようになり、都市への一極集中が顕著になるようだ。
 今、高知市のマンションの新築は完売だそうだ。地方に住む高齢者が、いざというときに移り住むためらしい。子どもたちは、故郷、高知へ帰りたがらないし、一人暮らしになったときにコンビニやスーパー、病院、市役所や県庁に近い、老後の生活に便利な場所で、老後を過ごしたいと考えられているようだ。25年後の高知で生活される皆さんには、ぜひともよくお考えになっていただきたい。

(アラジンのランプ)

2021年03月26日